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現在の世界において、最も主要な課題の一つが地球温暖化です。

1992年、大気中の温室効果ガスの濃度を安定化させることを究極の目標とする「国連気候変動枠組条約」が採択され、世界は地球温暖化対策に世界全体で取り組んでいくことに合意しました。

同条約に基づき、国連気候変動枠組条約締約国会議（COP）が1995年から毎年開催されています。日本からは全てのCOPに環境大臣が出席しています。

また、2015年9月、国連 持続可能な開発サミットで「持続可能な開発目標（SDGs）」が採択されました。

SDGsは持続可能な世界を作るために、国連加盟193か国が2016年から2030年の15年間で達成するために掲げた17つの大きな目標のことです。

貧困や飢餓をなくし、健康や教育を充実させようといった目標の他、「気候変動に具体的な対策を」といった目標も掲げられております。

近年はSDG投資という言葉に見られるように、地球温暖化問題が資産運用の世界にも影響を見せ始めております。

国際的な機運の高まりから、世界中の大手機関投資家が、温室効果ガス排出に大きく関与する企業（石炭会社や石油会社等）への投資を引き揚げており、銀行からそれらの企業に対する融資も引き締まっていくことが予想されます。

りろんかぶおとしては、エネルギー関連会社への投資の引き上げが実際のエネルギー消費の減少には直接的には結びつかないと思うので、エネルギー会社の業績が変わらないのに株価だけが下がるというのはエネルギー会社への投資妙味があるととらえることもできると考えます。

一方、銀行がエネルギー会社への融資を引き締めて、金利が上がったりすると、エネルギー会社の業績を圧迫し、これにより化石燃料系のエネルギー価格が上がると消費も減少するので、エネルギー会社に投資する場合は、借入金利の動向はしっかりと見ておいた方がいいと思います。

このように、資産運用業界においても、地球温暖化というのは重要なテーマとなってきている中、「地球温暖化懐疑論」というものもあります。

地球温暖化懐疑論では、人間活動の温室効果ガス排出増と地球温暖化の間には因果関係がない、或いは因果関係があるとする科学的根拠が非常に希薄であり、その正当性を断定するには不十分である、といった主張です。

各国のかなりのお偉いさんでもこの懐疑論を支持する人は結構おりますので、本当に地球温暖化が人為起源でないとすれば今頑張っていることは全部無駄なことになってしまいます。

こうした中、地球温暖化は本当に人間活動に起因するものなのか？地球温暖化懐疑論はどれだけ信憑性があるのか？といった点について、最新の科学的な見解について次回以降詳しく見ていきたいと思います。

以上

りろんかぶお

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