バフェット部 FIRE達成の東大卒元商社マンの米国株情報サイト

こんばんは！バフェット部のりろんかぶおです。

今回も、前回に引き続き「今すぐサラリーマンを卒業するための準備を始めた方がいい理由②」についてつらつらと書いていきたいと思います。

前回の記事では、我々がいかに経済的に自立する必要があるかということを主張させていただきました。

「そんなこと言ったってどうやって経済的に独立すればいいかわからない」
「起業なんてリスクが大きくてできないよ」

という人が出てくると思います。

確かにどうやって経済的に自立すればいいのか？

経済的に自立するためにはいくつかの方法があると思います。

1. 個人コンサルタントとして働く。
2. 自分のHPを作ってネット広告収入を得る。
3. 不動産投資をする。
4. 株式投資をする。

等などいろいろな方法があると思います。

ただ、自分で起業となるとなかなか踏ん切りがつかないですし、
不動産投資も最初にまとまったお金が必要となることからちょっと足踏みしてしまうかもしれません。

その点、株式投資は小額からも始められますし、
比較的身近なものなのかなと思います。

りろんかぶおも今はまだサラリーマンの身ですが、
今後経済的に自立するために株式投資の道を選びました。

なので、ここでは経済的に自立をするための株式投資について、
りろんかぶお自身の考えを共有できればなと思います。

まず株式投資で儲けるには以下二つの方法があります。

1. 買った時と売った時（またはその逆）の値差で儲けるキャピタルゲイン投資

2. 配当収入で儲けるインカムゲイン投資

りろんかぶおとしては、経済的な自立をするためにはインカムゲイン投資をする方がいいと思うのです。

なぜなら、キャピタルゲイン投資で勝ち続けるのはとても難しいと思うからです。

キャピタルゲイン狙いの投資というのは、この株は将来上がるだろう（下がるだろう）という短期的な予測をして売買するもので、
ここでいう予測というのは何かしらの情報に基づいて行われるものであるべきです。

但し、プレイヤーがとてつもなく多い株の世界では、
その情報はすでに株価に織り込まれているケースがほとんどです。

（但し、例えばリーマンショックの時のような、ある極端な情報が過剰に認識され、適正株価から大幅に乖離することはあります）

つまり、現時点で存在するほぼすべての情報は株価に織り込まれている為、
現在手元にある情報を基に今後短期的に株価が上がるか下がるか予測することはできないということです。

つまり短期的なキャピタルゲイン投資はギャンブルです。

このような世界ですので、株式投資を専門とするプロでも勝ち続けることが難しいので、
経済的に自立をしたいと思っている我々が安定的に稼げる領域ではないと思っております。

一方で、インカムゲイン投資はどうでしょうか？

もし、

① 株主を大事にしていて毎年安定して配当を出し続け
② 配当を出すために必要な安定的なキャッシュフローを生み出す魅力的なビジネスモデルをもち
③ 配当利回りが高い

このような企業を適正価格以下で買うことができたら、
我々は株価の変動にとらわれず安定的に収入を得ることができます。

投資の神様であるウォーレンバフェットも、

魅力的な企業を割安な価格で購入し、永久に持ち続ける

ことを、投資方針としております。

株式投資を始めたばかりの頃は、

「永久に持ち続けたら利益が出ないじゃないか」

と思っいたのですが、今になって考えてみたらバフェットも配当狙いのインカムゲイン投資に近い考えを持っているのだなと気づきました。

一方、上記3つの条件を満たす企業は、残念ながら日本株では非常に少ないです。。
実際に日経平均の平均配当利回りは1.5%程。。（泣）

また毎年配当を上げ続ける連続増配銘柄も花王が唯一20年以上増配を続けて26年連続が最高。

一方、

米国には株主を大事にして、配当を30年以上増やし続けている企業が94社もあります！

こちらの記事を読んでいただければあなたも米国の連続増配銘柄に投資したくなるでしょう。

米国株-連続増配年数ランキング

りろんかぶおは経済的に自立をするためには、米国の連続増配銘柄に投資することはとても有効な方法だと思っておりますので是非実践してみてください♪

りろんかぶお

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※当ブログで紹介する理論株価は、いくつかの前提条件をりろんかぶおが独自に設定している為、その前提条件次第では計算結果が異なってきます。また当ブログは、投資に関する情報を掲載していますが、特定の銘柄の売買を推奨するものではありません。また、読者が当ブログの情報を用いて行う投資判断の一切について責任を負うものではありません。 「低年収・子持ち・投資知識ゼロの人がFIREするためにやるべきたった一つのこと」を、31歳でFIREした僕が自身の実体験をもとにnoteにまとめました。

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こんばんは！バフェット部のりろんかぶおです。


本日は、題名の通り、皆さんが今すぐサラリーマンを卒業するための準備を始めた方がいい理由について、
つらつらと書いていきたいと思います。


なぜサラリーマンを卒業すべきなのか？


これは、皆さん感じられていると思いますが、

このまま、日本企業で勤め続けると、ほとんどなにも成し遂げられないまま自分自身が壊されてしまうからです。


壊されてしまう原因は主に以下3つに絞れると思います。

① 長時間労働

② 達成感のない仕事

③ いくら頑張っても給料は一緒

まずは①から見ていきましょう！

① 長時間労働

今、日本では電通の新入社員が過労を理由に自殺したことをきっかけに
長時間労働が大変問題になっていますね。

警察庁の資料によると、2013年には27,283人が自殺しており、
なんとそのうちの2,323人が勤務問題を原因に自殺しております。

この前、アメリカの友達に、この現実を話したところ、
まずは仕事のし過ぎで死ぬという概念がないらしく、
「日本人はクレイジーだね。。」といっておりました。

ちなみに、りろんかぶおは会社の都合で現在アメリカで働いているのですが、
ほとんどのアメリカ人は、定時に帰ります。

では、なぜ日本企業では、これほどまでにみんながみんな長時間労働しているのでしょうか？

それは、単に仕事が多すぎるのです。

では、こんなに仕事をいっぱいして、パフォーマンスは出ているのか？

以下は、11月末時点の世界時価総額ランキングTop 10です。



ご覧の通り、アメリカ企業がずらりです。。

Top 50迄みても、唯一トヨタ自動車が27位に入っているのみです。。

これをみてもわかる通り、日本企業は世界的にみて、
パフォーマンスが高いとはとても言えません。。

ではなぜ仕事の量は世界でもトップクラスなのに、パフォーマンスが悪いのでしょうか？

それは、利益には直接結びつかない社内向けの仕事が多すぎるからです。

りろんかぶおも、古くからの日本企業に所属しておりますが、
ほんとに社内向けの仕事多すぎです。。

・会議をしたら必ず議事録を書く。（ほとんど一言一句漏らさず）
1時間の会議をしたら、1時間～2時間ほど議事録を書いています。

・メールがとにかく多い。（1日300通メールがきます）

・無駄な社内ミーティングが多い（何かを決めるわけではなく、ただ情報共有するだけの会議がたくさんあります）

・出張者対応（海外駐在ということもあり、日本から出張者が来ると毎晩ステーキなどの高級料理屋に行って、社内接待をしています）

・稟議や社内報告書（とにかく月次の社内報告書が多い。一つのプロジェクトでも、報告書の提出先が複数あるため、それぞれメッシュの違う3つの月報を書いています。）

Etc.

社内の業務を上げたら本当にキリがありません。。

当社では、部署にもよると思いますが、7割～8割くらいは社内の仕事をしているイメージです。。

ではなぜこれほどまでに、社内向けの仕事が多いのでしょうか？

それは、日本企業では裁量がまったくゆだねられていないからです。

自分では何も決められないから、裁量がある人に情報を共有しなければならない。

大きなプロジェクトで関係者が多くなるといろいろな形で情報共有しようとするため、
メールが増え、情報共有のミーティング多くなる。

そしてサラリーマンとしては、情報共有することが美徳と思われるのです。

そうするとどういうことが起こるのでしょう？

それは、情報共有することが基本動作となり、何も考えずにとにかく何でもかんでも情報を共有するのです。

本来情報共有の目的は、裁量がある人に意思決定をしてもらう時の材料としてもらうべく、
情報を共有するのです。

但し、この目的を考えずにとにかく情報を共有するのが今の日本企業の文化です。

そうすると、共有する必要のない無駄な情報でも共有する、

そうするとメールが増える、

メールが長くなる、

会議が増え長くなる。

そして共有した情報をしっかりと把握していないと、
「なんでお前はそんなことも把握していないんだ」と怒られるわけです。

そうすると、メールもしっかりと読まなければならず、
あっという間に夕方になっているわけです。。




また、実際に実務をしている人と、意思決定をする人が
違うので、実務担当者は、意思決定をする部長、本部長、幹部などに
きめ細かな社内報告書を、いくつも作成しなければならないのです。

そして、意思決定をする人がわざわざ日本から海外まで出張にきて
面談に出なければならず、

そういった、偉い人が来ると、まずはきめ細やかな出張スケジュール表を
現地の若手が作成し、

案件のことを何もわかっていない意思決定者に
面談で発言いただくべきことを、あらかじめ文書にして
お渡ししなければならない。。

そして、海外駐在員がゴマすりするために、
必ず毎晩、現地のいろいろな高級店に連れまわすのです。



ご覧のように、裁量が与えられないだけで、
ここまで膨大な業務が発生します。

そしてこれは全て社内向けの仕事です。

アメリカでは、各個人にある程度の裁量が与えられている為、
情報を共有する必要がないし、自分で物事を判断して、
どんどん前に進めるのです。

アメリカでは結果が全てですので、
上司にゴマすりする必要もありません。

だから、アメリカ企業はとても生産性が高く、早く帰れるのです。

もちろん、数百億の投資案件を、課長レベルに意思決定できるようにしろとは言いませんが、もっともっと裁量を与えることはできるはずです。

② 達成感のない仕事

りろんかぶおも、現在の企業に努めて、ある程度月日が経ちますが、
業務において達成感を得られたことは一度もありません。

なぜ達成感を得られないのか？


それは、①で説明の通り裁量がないからです。

裁量がないから、自分で決めて物事を前に進めるという感覚が得られず

自分の判断で勝負に出ることもできないからです。


当事者になり切れないのです。


また日本企業の業務分担の仕方にも大きな問題があります。

日本企業の業務分担は基本的に横割りです。

意思決定は幹部や部長、
客との交渉は中堅、
その他すべての雑用が若手、

といった風に分担されます。


意思決定をする幹部や部長は、
実務をやっておらず、多くの案件を抱えすぎている為、結局よくわからないまま、
実務をしている中堅担当者に言われるがまま、意思決定をする。

中堅は、一番案件のことは良く知っているが、重要な意思決定は全て、上が行う。

若手は、社内の会議設定、会議室予約、会議資料作成、議事録作成、その他内部報告、飲み会企画、等といったことに忙殺されて、結局案件の本質的なことはわからずじまい。


つまり誰も達成感を得られないのです。

幹部や部長ですら、いろいろな営業部に振り回され、毎月出張に行き、これを発言してくださいといわれたことをそのまま発言して帰ってくる。

こんなのが楽しいはずがありません。



一方でアメリカの業務分担の仕方は縦割りです。

雑務的なことも自分でやらなければいけないこともあるでしょうが、
ある程度限定されたエリアの中で自分で決めて物事を前に進めることができるのです。

もちろん責任を伴う仕事ですが、責任があるからこそ、達成感があるのです。

日本においてはだれも責任を負っていません。
だから達成感が得られないのです。

日本でも、仕事を縦割りにして、もっともっと裁量を与えていくべきです。


③ いくら頑張っても給料は一緒

これはアメリカにきてよく思いますが、
日本の企業は、社員をモチベートする仕組みが全くないなと愕然とします。

通常アメリカ企業では、頑張れば頑張った分だけ、給料がもらえます。

その反面、結果を出せなかった人はすぐにクビになります。

だから社員は必至で頑張るわけです。

たとえクビになったとしても、スキルさえあれば、
すぐに転職できるのです。

だからみんなスキルを磨くわけです。

そして個々人が強くなり、モチベーションをもって仕事に取り組むわけですから
それは組織として強いです。

一方で日本企業はどうでしょう？

日本企業ではめったにクビになることはありません。

すぐにクビにするような企業だと、安定志向の強い日本では優秀な人材を採用できないからです。

その代わりいくら頑張っても給料はみんなと一緒です。

こうすると何が起きるでしょうか？

「仕事を頑張っても、頑張らなくても給料が一緒なら、楽をしたい！」

と思う社員がいっぱい出てくるわけです。

りろんかぶおの勤める会社でも、周りから注意されにくいシニア層には
全然仕事をしないで給料だけもらっている人はいっぱいいます。

でも会社はそういったお荷物社員をクビにできないのです。

またいくら頑張っても給料が一緒なのにどうやって社員をモチベートするのでしょうか？

日本企業の社員の唯一のモチベーションは「出世」です。

だから醜い出世争いが出てきますし、社内接待が過剰になってくるわけです。

そして出世に関係のない若手や出世コースから外れた中堅を、モチベートする仕組みは一切ありません。


日本でも、成果に連動して給料を与えるべきですし、成果を出せずに努力もしない人はどんどんやめさせていかないと、いつまでたっても生産性は上がりません。

このままでは海外の企業にどんどん浸食されて行ってしまうという危機感を持たなければなりません。



以上の通り、一般的な日本企業の惨憺たる状況を説明してきましたが、

「じゃあ、これら変えるべく立ち上がればいいじゃないか！」

と思うことでしょう。

これは結構難しいです。

同じ会社に10年以上勤めると、その企業文化が沁みついてしまうのです。

何十年にもわたって染み付いた文化は、社員一人一人に沁みついており、
これを変えることはとても難しいです。。

りろんかぶおの勤める会社でも、
新しく就任した社長が

「社内向けの仕事を削減し、もっともっと外向きの仕事に力を注ごう！」

と号令をかけたのですが、

実態は何も変わりません。


これが、肥大化して変化に柔軟に適応できなくなってしまった日本企業の現状です。

このまま日本企業に努めていると、非生産的なことで長時間働かされ、達成感のない仕事をして、いくら頑張っても給料は同じといった、本当に奴隷のような人生を歩まなければなりません。

この状況から抜け出すためにはどうすればいいか？


それは、一人の個人として、経済的に自立するしかないのです！
雇われなくても生きていく力を付けなければならないのです。

次回は経済的に自立するための手段としての投資について、りろんかぶおなりの考えを述べていきたいと思います。

りろんかぶお

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※上記で述べたことは、一般的な日本企業文化のことであり、すべての日本企業がこういった状況であるわけではありません。
※当ブログで紹介する理論株価は、いくつかの前提条件をりろんかぶおが独自に設定している為、その前提条件次第では計算結果が異なってきます。また当ブログは、投資に関する情報を掲載していますが、特定の銘柄の売買を推奨するものではありません。また、読者が当ブログの情報を用いて行う投資判断の一切について責任を負うものではありません。 「低年収・子持ち・投資知識ゼロの人がFIREするためにやるべきたった一つのこと」を、31歳でFIREした僕が自身の実体験をもとにnoteにまとめました。

また僕がFIRE計画時に実際に作成した収支計画表（Excel）も添付してます。必要な資産額や何歳でFIREできるかがわかりますので是非ご覧ください。

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こんばんは！りろんかぶおです！

本日はタイトルの通り、
米国株の連続増配年数ランキング
を掲載いたします！

米国では、株主をとても大切にする企業が多く、
毎年配当を上げ続けている企業がたくさんあります！

もし、皆さんも長期投資を始めようかなと思っているのであれば、
是非、米国株の連続増配銘柄への投資をご検討ください！

りろんかぶおが、
米国の連続増配銘柄を推す理由は以下3つがあります！

①長期的には円安ドル高！

現在日本は、世界最大の借金大国です！

大規模な金融緩和で日銀がどんどんお金を刷って、
市場に出回るお金がどんどん増えていっております！

出回るお金の量が増えると、
当然価値も下がってくるのです。。（泣）

米国も、日本と同じような状況ではありますが、
経済基盤の強さが圧倒的に米国の方が強いですし、
何よりも米ドルは世界の基軸通貨！

将来長期的には、円は米ドルに対し、
どんどん安くなるとみています。（泣）

よって、どんどん価値が下がっていく円を持っているよりは、
逆に価値が上がっていく米ドル資産を持っていた方がいいと思うのです！

②株価下落リスクが限定的！

連続増配をするためには、以下の二つの条件が必須となってきます。

（1）毎年安定して利益を出し続ける

（2）長期にわたって利益を拡大し続ける

つまり、

強靭なビジネスモデルを持っており、

グローバルにビジネスを展開しており、

時流に応じて、ビジネスモデルを柔軟に修正できている会社

ということです！

また30年以上も連続増配している銘柄は、

ブラックマンデーや、リーマンショックなどの、
歴史的大不況の年でも、
配当を上げているのです。

こういった銘柄は、不況の時の株価下落も限定的で、
とても株価が安定している為、
長期投資には最高の銘柄となります！

③配当利回りがどんどん上がっていく！

これは当たり前ですが、
連続増配銘柄を持っているだけで、
毎年配当を上げてくれるので、
毎年配当利回りが上昇していきます！




ここまで読んでいただければ、
あなたも

「連続増配銘柄買ってみようかな♪」

と思っていただけたはず！

さて、気になるランキングは以下の通りです！

順位	企業名	連続増配年数 (2016年12月末時点)
1	American States Water	62
2	Dover Corp.	61
3	Northwest Natural Gas	61
4	Genuine Parts Co.	60
5	Parker-Hannifin Corp.	60
6	Procter & Gamble Co.	60
7	Emerson Electric	59
8	3M Company	58
9	Cincinnati Financial	56
10	Vectren Corp.	56
11	Coca-Cola Company	54
12	Johnson & Johnson	54
13	Lowe's Companies	54
14	Colgate-Palmolive Co.	53
15	Lancaster Colony Corp.	53
16	Nordson Corp.	53
17	Farmers & Merchants Bancorp	52
18	Hormel Foods Corp.	50
19	Tootsie Roll Industries	50
20	ABM Industries Inc.	49
21	California Water Service	49
22	Federal Realty Inv. Trust	49
23	SJW Corp.	49
24	Stanley Black & Decker	49
25	Stepan Company	49
26	Target Corp.	49
27	Commerce Bancshares	48
28	Altria Group Inc.	47
29	Connecticut Water Service	47
30	H.B. Fuller Company	47
31	Black Hills Corp.	46
32	National Fuel Gas	46
33	Sysco Corp.	46
34	C.R. Bard Inc.	45
35	Computer Services Inc.	45
36	Leggett & Platt Inc.	45
37	MSA Safety Inc.	45
38	PPG Industries Inc.	45
39	Universal Corp.	45
40	W.W. Grainger Inc.	45
41	Becton Dickinson & Co.	44
42	Gorman-Rupp Company	44
43	Helmerich & Payne Inc.	44
44	Kimberly-Clark Corp.	44
45	Middlesex Water Co.	44
46	PepsiCo Inc.	44
47	Tennant Company	44
48	VF Corp.	44
49	Nucor Corp.	43
50	RPM International Inc.	43
51	S&P Global Inc.	43
52	Wal-Mart Stores Inc.	43
53	Consolidated Edison	42
54	Illinois Tool Works	42
55	Telephone & Data Sys.	42
56	United Bankshares Inc.	42
57	Archer Daniels Midland	41
58	Automatic Data Proc.	41
59	McDonald's Corp.	41
60	MGE Energy Inc.	41
61	RLI Corp.	41
62	Walgreens Boots Alliance Inc.	41
63	Carlisle Companies	40
64	Pentair Ltd.	40
65	WGL Holdings Inc.	40
66	Clorox Company	39
67	Medtronic plc	39
68	Sherwin-Williams Co.	38
69	Community Trust Banc.	36
70	Eaton Vance Corp.	36
71	Franklin Resources	36
72	Old Republic International	35
73	Weyco Group Inc.	35
74	AFLAC Inc.	34
75	Air Products & Chem.	34
76	Cintas Corp.	34
77	ExxonMobil Corp.	34
78	Sonoco Products Co.	34
79	Bemis Company	33
80	AT&T Inc.	32
81	Atmos Energy	32
82	Brown-Forman Class B	32
83	Brady Corp.	31
84	NACCO Industries	31
85	Donaldson Company	30
86	Eagle Financial Services	30
87	McCormick & Co.	30
88	Mercury General Corp.	30
89	T. Rowe Price Group	30
90	Tompkins Financial Corp.	30
91	Universal Health Realty Trust	30
92	1st Source Corp.	29
93	Chevron Corp.	29
94	UGI Corp.	29
95	First Financial Corp.	28
96	National Retail Properties	27
97	Calvin B. Taylor Bankshares Inc.	26
98	Erie Indemnity Company	26
99	Jack Henry & Associates	26
100	Chesapeake Financial Shares	25
101	General Dynamics	25
102	MDU Resources	25
103	SEI Investments Company	25
104	UMB Financial Corp.	25
105	Westamerica Bancorp	25

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